暗号通貨(仮想通貨)を手に入れる際にはどうすれば良い?入手方法を徹底解説!

暗号通貨を知る

今回は実際に暗号通貨(仮想通貨)を手に入れる際にどのような方法があるのかを説明していきます。

暗号通貨(仮想通貨)を手に入れる方法は3つある

ビットコインをはじめとした暗号通貨(仮想通貨)は前回説明したように、保有さえしていれば銀行のような金融機関を介することなく、店舗での決済を行ったり、国内外に送金できたり、価格差を利用して取引することで利益を出すことができたりするなど、世界共通の国際通貨として今後も利用されていく可能性の高いツールです。

では、仮にあなたが今「10万円分のビットコインが欲しい」と考えた際に、それを手に入れるためにどのような方法が思い浮かぶでしょうか?

暗号通貨(仮想通貨)のことは知っていても、「暗号通貨(仮想通貨)を手に入れる方法」は意外に知らない人が多いかもしれません。

暗号通貨(仮想通貨)はバーチャルな(実体のない)通貨とは言え、基本的な考え方としてはあなたが普段使っている円やドルなどの法定通貨を手に入れる方法と、さほど差はありません。

日本国内で10万円分の米ドルを手に入れる方法を考えてみましょう。

最も一般的な方法としては銀行のような金融機関での「両替」です。その日その日で変わる日本円と米ドルの交換レートに基づき、例えば1ドル110円の場合に10万円をドルに両替すると約900ドルが手に入ります(※ 両替手数料を考慮しない場合)。

もうひとつは「10万円分のドルを持っている人から直接もらう」方法です。米国に友人がいれば国際送金してもらうこともできますし、国内でも米ドルで資産を保有しているような人に頼んで現金でもらうか、口座に振り込んでもらうことで手に入れることができます。

直接もらう場合、両替のケースと異なるのが、10万円分の米ドルをもらったからといって、対価として10万円を必ずしも支払う必要がない、という点です。この点を踏まえると、両替で手に入れる方法を「交換」、誰かから直接もらう方法を「送付」と考えてもよいでしょう。

基本的には暗号通貨(仮想通貨)も法定通貨を手に入れるのと同様に、「交換」と「送付」で手に入れるのが一般的な方法です。

そこに、暗号通貨(仮想通貨)特有の方法として「マイニング」が加わります。これについては後述しますが、つまり暗号通貨(仮想通貨)を手に入れるには、

  • 交換
  • 送付
  • マイニング

という3つの方法のうちから選べばよいということになります。

「交換」するには取引所・販売所を使う

では、暗号通貨(仮想通貨)を「交換」して手に入れるにはどうすればいいのでしょうか。最も一般的な方法としては「取引所」もしくは「販売所」を利用して、手持ちの法定通貨と暗号通貨(仮想通貨)を交換する、というものです。

どちらも「所」という文字がついていますが、暗号通貨(仮想通貨)がバーチャルであるという性質上、取引所や販売所も現実世界に店舗はなく、インターネット上に存在しています。この2つは基本的な仕組みとして「交換」ができるという点で共通していますが、「誰と交換するのか」という点が異なるため、個別で説明をしていきます。

まず取引所については、株のようなものに投資をしたことがある人にとっては馴染みがあるかと思いますが、簡単に言えば「売りたい人と買いたい人のマッチングサイト」のことです。

通貨の需要と供給は世界中に存在します。例えば、「手持ちの資産に1BTC(ビットコインの売買単位 2018年9月現在では70万円前後)あるけど、今後価格が上がりそうにないからそろそろ売りたいな」と考えているAさんと、「今のビットコインの価格は将来的な価値に対して見るとすごく安い状態。これは買い時だから1BTC買っておこう」と考えるBさんがいるとします。

AさんとBさんが直接の友人であれば、AさんはBさんに1BTCを直接送付して、BさんがAさんに70万円を振り込めば交換ができます。ただ、そんなに都合よく需要と供給がマッチするケースはまれではないでしょうか。そこで取引所の出番です。

取引所ではこうした「今すぐ1BTCを買いたい(売りたい)」「1BTCが75万円になったら売りたい」「1BTCが60万円まで下がったら買いたい」といった、さまざまな注文をひとまとめにして管理しており、それらがマッチすれば取引が成立し、そこで暗号通貨(仮想通貨)を売ったり買ったりすることができます。

取引所を使うメリットとしては、暗号通貨(仮想通貨)の現在の価格だけでなく、「将来的に○○円まで下がったら買い」というように、注文の予約をすることができるという点です。暗号通貨(仮想通貨)は日々価格が変動するため、もくろみ通りの価格に到達しないかもしれませんが、もし到達した場合は、現在価格よりも安く買うことができます。

ただデメリットとしては、例えば100BTC(約7000万円)のように2018年9月現在では一回に売買する金額が大きくなればなるほど、売りたい(買いたい)人も減りマッチングしづらくなるため、希望する価格で売買できないケースや、総額の一部だけ注文が通るというようなケースも増えます。

特に参加人数が少ない取引所や、取引されている額の小さい暗号通貨(仮想通貨)などはそうした事態が発生しやすいため、注意が必要です。

次に販売所ですが、こちらは暗号通貨(仮想通貨)を保有する人同士の取引ではなく、「販売所」を運営する会社が提示する価格で暗号通貨(仮想通貨)を購入する方法です。また、「販売所」とあるので一見買うことしかできないように見えますが、実は保有している暗号通貨(仮想通貨)を、販売所の提示する価格で売ることもできます。

取引所と販売所とでは、取引相手が匿名の保有者なのか、販売所の運営会社なのかという構造的な違いもありますが、ユーザー側にとっての大きな違いは、「販売所で購入する価格は、取引所で流通している価格よりも比較的高くなる」という点です。額にもよりますが、10万円分の同じ暗号通貨(仮想通貨)を買おうとした場合、取引所と販売所とでは販売所の方が買える数量が少なくなる可能性が高いのです。

その代わり、販売所で買う場合、特に大量に取引する際に発生しがちな「注文が通らない(もしくは一部しか通らない)」または「希望した価格からスライドして注文が通る」といったことが起こらないというメリットがあります。

国内の暗号通貨(仮想通貨)交換業者の大手のなかにはビットフライヤーのように、販売所と取引所両方を持っているところもあります。取引所と販売所どちらにもメリット・デメリットがあるため、これらの違いは把握しておいた方がよいでしょう。

送付の場合は「お互いが価値を認めていること」が重要

2つ目の手段として「送付」があります。これは最初に例に出したように、米ドルを国際送金してもらったり、直接もらったりすることとほとんど同じです。ただ、暗号通貨(仮想通貨)には実体がないので、暗号通貨(仮想通貨)を保存する「ウォレット(※暗号通貨(仮想通貨)における銀行口座のようなもの)」を作成し、そのウォレットのアドレスを指定して暗号通貨(仮想通貨)を送付してもらう必要があります。

送付の場合、前述の取引所や販売所のように交換ではないため、1BTCプレゼントされたからといって70万円を対価として支払う必要はありませんが、直接送付を使って何かの対価として暗号通貨(仮想通貨)を手に入れる際に重要なのが、送る側ともらう側とで「暗号通貨(仮想通貨)の価値をお互いが認めている」という点です。

よくあるシチュエーションは、友人間での会食のようなケース。いざお会計となった際、会食代である4900円分の現金を忘れてきてしまった友人から「あとで0.007ビットコインを送るので、ここは会計を立て替えてくれないか」と提案を受けるような場合です。

この際、この現金の立て替えとビットコインのやりとりが成り立つには、「会食代の4900円」と「0.007BTC」が同じ価値を持つということが、友人とあなたとの間で共有できていなければなりません。

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暗号通貨(仮想通貨)だけの入手方法「マイニング」

法定通貨と暗号通貨(仮想通貨)の入手方法として大きく異なるのが、「3つ目の選択肢がある」という点です。

暗号通貨(仮想通貨)はいろいろな種類があるのでひとくくりにするのは少々乱暴なのですが、その多くには円やドルにおける中央銀行のように、流通を管理する存在がありません。

では、どのように安全性を保ちながら取引や流通が行われているかというと、例えばビットコインの場合では、ブロックチェーン上に記載された過去の取引記録と、現在行われている取引の整合性を、世界中の有志が確認しており、そこで承認されて初めて新たなブロックが過去のブロックとつながれ、取引が成立するようになっています。

この承認作業にはコンピューターを用いた複雑な計算が必要なので、参加してくれた有志はそのお礼として、いくらかのビットコインがもらえます。この作業は、鉱山での金の採掘になぞらえて「マイニング(採掘作業)」と呼ばれています。

仕組みは違えど、世の中に流通している暗号通貨(仮想通貨)にはこうしたマイニングができるものが多くあり、暗号通貨(仮想通貨)を手に入れる3つ目の手段として知られています。

ただ、このマイニングには専用の機材やコンピューター処理の知識、コンピューターを稼働させるための膨大な電気代など、いくつか条件をクリアする必要があり、決して手軽に暗号通貨(仮想通貨)を手に入れる方法と言うことはできません。

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実際に取引するための手順

ここまでは暗号通貨(仮想通貨)を「手に入れる」という点で、それぞれの手段を見てきましたが、実際はその先、暗号通貨(仮想通貨)を手に入れて「利益を得る」という点を重視している人の方が多いのではないでしょうか。

そうした場合、上記3つの手段のうち、多くの人が利用するのが取引所でしょう。その取引所を利用するための手順を単純化すると以下のようになります。

①暗号通貨(仮想通貨)取引所で口座開設

②取引所の口座に法定通貨を入金

③暗号通貨(仮想通貨)を購入

まず最初のステップですが、取引を行うためには取引所で口座を作る必要があります。国内だけでもいくつか暗号通貨(仮想通貨)取引所はありますが、どこで作るにしても口座開設の際には本人確認のための免許証やパスポートなど、顔写真付きの身分証明書が必要です。基本的には、メールアドレスを使ってアカウントを作成したら、こうした身分証明書を自分で写真撮影し、画像データを取引所のサイトにアップロードすれば、数日で取引口座が開設できます。

国内の取引所のなかには、身分証明書のアップロード後、簡易書留で口座開設完了のお知らせが届いたのちに取引開始というところもあります。

また、口座開設の際に必ず設定しておきたいのが「2段階認証」です。一般的に、どこのサイトでもアカウントを作成してログインする際にはIDとパスワードの入力が求められますが、暗号通貨(仮想通貨)の場合バーチャルな通貨ということもあり、こうしたセキュリティーが甘いとハッキングのような危険性が大きくなります。そのため、ログイン時に求められるパスワード認証のほか、アプリやスマートフォンのショートメッセージを使ってもうひとつ認証を設けることで、ハッキングのリスクを下げることが必要です。

こうして取引口座が開設できたら、法定通貨を入金するための銀行口座を登録しましょう。銀行から取引所への送金手数料は各銀行によって変わるので、この際に送金手数料の安い、ネットバンキングができる銀行口座を併せて作っておくのもひとつの手です。

次は実際に取引所の口座に入金してみましょう。暗号通貨(仮想通貨)を買うためにはまず取引所の口座に法定通貨が入っている必要があります。

取引所の口座への入金が確認できれば、いよいよ暗号通貨(仮想通貨)を購入できます。取引所は前述の通り「売りたい人」と「買いたい人」のマッチングサイトです。取引所によって画面上の位置は異なりますが、どの取引所にも共通して「ASK(買いたい人)」と「BID(売りたい人)」が希望価格を提示している「板」というものがあります。

この板では、売りたい人の注文と買いたい人の注文が、それぞれ数量とその指定している価格で表示されています。中心に行くに従って現在の価格に近い注文となっているため、これを参考にして、買いたい価格であれば数量と価格を決め、買い注文を出しましょう。無事売り手とマッチすれば指定した価格で買うことができます。

ちなみに、例えばビットコインであれば「1BTC以下は買えない」と勘違いされがちですが、実際は、取引所によって差はあれど0.001BTC(2018年9月時点では約700円)のように、1BTC以下でも購入できるため、必ずしも最初から多くの金額を用意しておく必要はありません。

取引所を選ぶ際のポイント

ポイント1 セキュリティー

記憶に新しいと思いますが、2018年1月、国内大手取引所のコインチェックが扱うネムという通貨が流出する事件が起きました。この事件は通貨そのもののシステムの問題ではなく、取引所のセキュリティーに問題があったため起きてしまったものですが、当時コインチェックに資金を入れていたユーザーとしては、後ほど補填(ほてん)はあったとは言え、長期間売買が行えなかったことや、ほかの通貨もこの事件を受け大きく値下がりしたことなど、少なからず悪影響があったはずです。

2014年にはマウントゴックスという取引所でも同様に流出が起きており、「取引所が100%安全」という保証はどこにもないのが現実です。こうしたリスクに対応するためにも、口座を作る取引所を選ぶ際にはセキュリティーの面からもしっかりと見ていきたいものです。

そういった意味で、国内の業者を選ぶ際には「暗号通貨(仮想通貨)交換業者」の登録が行われている取引所かどうかという点が大きなポイントになります。暗号通貨(仮想通貨)交換業者の登録は、暗号通貨(仮想通貨)の交換を行う取引所・販売所のうち、金融庁の定める一定の基準を満たした企業にのみ許可されており、2018年9月現在で16社の登録があります。(詳細はこちらを確認してください。https://www.fsa.go.jp/menkyo/menkyoj/kasoutuka.pdf

ただし、国から認可されている=安全と過信するのは危険です。取引所だけで顧客の資産を完全に守りきれるという保証はどこにもありませんし、ユーザー側でも、取引所がどのような資産の保管体制を取っているのかを確認しておくことや、2段階認証と併せて、自分でウォレットを作成し、動かさない通貨はこちらに置いておく、といった工夫が必要です。

ポイント2 取り扱う通貨の種類

こうしたセキュリティー面のほか、2つ目のポイントとして、取り扱う通貨の種類という点で見ることもできます。

例えばビットフライヤーの取り扱うコインの種類はビットコイン、イーサリアム、イーサリアムクラシック、ライトコイン、ビットコインキャッシュ、モナコイン、リスクの全7種類ですが、中国系の取引所であるバイナンスでは120種類以上というように、取り扱い数という点では圧倒的に海外業者の方が多いのが現状です。

「今は知られていないが、将来上昇の可能性が高いアルトコインを探して投資したい」という人はこうした海外取引所の方がよいでしょうし、「取引するのはビットコインとイーサリアムのみ」という人は国内業者で十分でしょう。

ポイント3 取引量の多さ

また、3つ目のポイントとして、「取引量の多さ」も重要です。取引量とは「マッチングの度合い」のことで、マッチングの度合いが高くなればなるほど売買の注文が通りやすくなりますし、反対に度合いが低ければ、「買いたくても売ってくれる人がいない」「売りたくても買ってくれる人がいない」という状況が発生するため、利益を取り逃したり、価格が下落しているのに売れずに損失が広がってしまったりする可能性があります。その意味でも、取引量の多さを確認しておく必要があります。

最後のポイントとしては「手数料」が挙げられます。暗号通貨(仮想通貨)取引にかかる手数料には主に銀行から現金を出し入れする際にかかる入出金手数料と取引の際にかかる売買手数料があり、この金額は取引所ごとに異なります。

例えば国内の業者であるビットバンクでは売買手数料はキャンペーン中のため無料ですが、前述のバイナンスは0.05~0.1%、別の海外業者であるBittrexは0.25%というように、売買するたびに手数料を取られます。一度買って数カ月保有して売却、というような取引であれば問題ないですが、一日の間に頻繁に売買するような取引では大きく影響してくるため、手数料もよく確認しておく必要があります。

先は分からないからこそ自分で備えておく

ここまで、後半は主に取引所の選び方を簡単に解説してきました。実際、コインチェック事件の直前まで、暗号通貨(仮想通貨)相場全体は値上がりで大盛り上がりでしたし、こうした事態になると予想して資産を移すといったことができた人は、ほとんどいなかったでしょう。

法定通貨と異なり、暗号通貨(仮想通貨)は中央に管理者がいないため、こうした事態が発生した際には「自己責任」という言葉が重くのしかかります。

これから暗号通貨(仮想通貨)取引を始める人でも、「無くなっても支障がない余剰資金で行う」「資産の保管先は分散させておく」「面倒でも2段階認証のような方法でセキュリティーを高める」といった点は十分に意識しておくとよいでしょう。