現金化や商品の購入はできる?暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)の使い道

暗号通貨を知る

投資対象として注目されている暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)ですが、実際に通貨としての使い道はあるのでしょうか。2019年現在、暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)は送金や決済に使われています。また、法定通貨と交換することも可能です。とはいえ、暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)が通貨として普及するには、しばらく時間がかかるでしょう。ここでは、暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)の使い道や現金化する方法などをあげ、将来どのような暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)が普及する見込みがあるのか解説していきます。

暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)には三つの使い道がある

暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)は紙幣や硬貨のような実態はないものの、通貨としての基本的な機能が備わっています。暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)の三つの使い道を紹介しましょう。

物品や法定通貨と交換する

暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)を使って物品を購入したり、サービスを受けたりすることができます。また、法定通貨と交換することも可能です。暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)は、通貨として実際に送金や決済に利用されているのです。特に、国際間の送金においては、法定通貨に比べて送金スピードが格段に速く、手数料が安いことがメリットです。そのため、送金や決済手段として普及することが期待されています。将来的には、銀行が送金システムとして利用する可能性もあります。

資産として保有する

法定通貨を暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)と交換し、資産として保有することもできます。資産には預金のほか、株式や投資信託、不動産などさまざまな形がありますが、暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)も資産のひとつとして考えられているのです。
暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)を資産として保有するメリットは、国の情勢や経済の影響を受けにくいことです。そのため、特に情勢不安を抱える国では、暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)は分散して資産を保有する手段として注目されています。

投資対象として購入する

暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)の価値は、日々変動しています。将来的に価値が上がる見込みのある暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)に投資をして、資産を増やすことも可能です。新しく発行された暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)には、ほとんど価値を持たない銘柄も存在します。そういった暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)を購入すれば、将来的に資産を何倍にも増やせる可能性もあるのです。ただし、なかには全く普及せずに消えていく暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)もあるので、事前にリスクを認識しておくことが大切です。

暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)を現金化する方法は?

暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)は、法定通貨に換金することもできます。現金化の主な方法は、取引所を利用して指定の銀行口座へ送金してもらう方法と、ATMを使って現金を引き出す方法の二つです。具体的な現金化の流れを確認しましょう。

取引所で日本円に交換する

暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)は、主に取引所を使って日本円に換金されます。現金化するためには、まず取引所で口座開設することが必要です。取引所で口座開設するためには、本人確認書類の提出が必要になることが多いため、開設まで1週間程度かかります。口座開設後、取引所へ暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)を送金し、日本円に交換します。希望する金額を指定口座へ振り込んでもらい、指定口座から現金を引き出すという流れです。取引所で扱っている暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)であれば、ビットコイン以外でも換金することができます。

ビットコインATMで現金化する

ビットコインを日本円に換金するなら、ビットコインATMで現金化するという方法もあります。ビットコインATMなら、取引所で口座開設しなくても、ビットコインの購入や日本円への換金が可能です。現金を引き出すには、まずSMSや指紋認証などで個人認証をする必要があります。次に、希望する金額を入力すると、換金に必要なビットコインの額が表示されます。表示されたビットコインの額をATMのアドレスへ送金すれば、現金で引き出すことが可能です。ただし、2019年時点では日本に数カ所しかないため利便性に欠けます。

暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)を使える店はあるのか?

一部の限られた店ですが、暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)を日本円に換金せずに、そのまま決済に使えるお店は存在します。ここでは、国内でビットコインを使える場所を紹介します。

ネットショップ

ビットコインはネットショップで買い物をする際の決済手段として利用することが可能です。国内では、DMM.com、ビットコインモール、ビットフライヤーなどがあります。ビットコインでの商品購入やサービスを利用することができます。例えば、ビットコインモールでは、家電やコンピューター、オフィス用品など10万点以上の商品購入が可能です。

家電量販店

家電量販店でも、ビットコインで商品を購入することができます。使えるお店は、ビックカメラ、ビックカメラ系列のソフマップなどです。例えば、ビックカメラの店舗では30万円相当まで、ネットショップでは10万円相当まで使うことができます。また、現金で購入した場合と同じように10%のポイント還元も受けられます。

飲食店

バーや居酒屋、レストランなどの一部の飲食店でもビットコインでの支払いが可能です。東京都内のお店が多いですが、北海道や大阪、沖縄などにもビットコインが使える飲食店が存在します。また、ビットコインのほか、NEMを利用できるバーやカフェなどもあります。

その他(クリニックやホテルなど)

クリニックや歯科医院、ホテルなどでもビットコインで支払える場所が存在します。例えば、東京都にある「神谷町デンタルクリニック」では、自由診療や商品の購入で利用が可能です。また、兵庫県にある「ホテルプラザ神戸」でも利用代金をビットコインで決済することができます。

暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)の将来性を見極めるポイント

暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)は、将来的に通貨として普及するのでしょうか。また、どのような通貨が普及する可能性があるのか、将来性を見極めるポイントをあげます。

実用性

暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)は、送金スピード、手数料、セキュリティ面などの点で実用性があります。例えば、リップル(XRP)は送金目的で開発された暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)です。実際にリップルのシステムを使った決済ネットワークには、世界200社以上の金融機関が加盟しています。そのなかで、イギリスの「Euro Exim Bank」は世界で初めて、暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)を使った送金を行う可能性がある金融機関として注目を集めている銀行です。送金手段として普及すれば、かなり実用性が増すでしょう。

信頼性

通貨はそもそも、信頼性のうえで成り立っている決済手段です。暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)の場合も、発行元や暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)そのものの機能などに信頼性があれば、普及する可能性があります。信頼性を見極める方法のひとつのポイントは、時価総額です。ビットコインやリップル、イーサリアムなどは時価総額上位で、暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)を取引する際にも基軸通貨として使われています。また、取引所に上場している暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)は、各取引所が厳選しているため、信頼性が高いといえるでしょう。

取引量

暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)の将来性は、取引量の多さからも判断することができます。取引量が多い暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)ほど、将来的に価値が高まる可能性が高いといえるでしょう。実際に、決済手段として使われているビットコインやネムは、取引量が多い暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)です。また、送金手段として注目されているリップルも取引量が多く、世界中で活発に取引されています。安定した取引量を保っている暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)は、初心者でも取引しやすいため、投資対象としても人気です。

暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)の使い道は将来に期待

通貨として今後普及する可能性がある暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)。2019年現在、法定通貨と交換したり、商品購入やサービスの支払いに利用したりできます。実際に、一部のネットショップや家電量販店・飲食店などでは、ビットコインを支払いに利用することが可能です。ただし、通貨として使うならビットコインが主流となります。将来的に実用化することを見込んで暗号通貨(仮想通貨、暗号資産)を購入する場合は、実用性や信頼性、取引量などを基準に選ぶことが大切です。

 

参考:

仮想通貨の使い道7選。実は投機以外にも色々な使い方できる|MAStand

2018最新】ビットコインATMは日本のどこにある?設置場所から使い方まで調査してみた|CRIPCY

仮想通貨を現金化する3つの方法|仮想通貨サテライト