「暗号通貨(仮想通貨)」とはいったい何?種類や成り立ちについて知ろう

暗号通貨を知る

「暗号通貨」もしくは「仮想通貨」

この単語を2017年に初めて耳にした人も多いかと思います。

2017年1月に1BTCあたり10万円前後だったビットコインの価格が同年12月には約20倍にまで上昇したことや、他のコインも大きく値上がりしたことが話題を呼びました。メディアでも盛んに取り上げられたため、ビットコインをはじめとした暗号通貨(仮想通貨)の存在が世間に広く知れわたりました。

ただ、「暗号通貨(仮想通貨)に投資すれば儲かる」「ブロックチェーンが革新的」といった話題が先行して知られていったため、暗号通貨(仮想通貨)そのものが実際にはどのようなものであるかを、しっかりと把握している人は少ないのかもしれません。

実体がない通貨だから「暗号通貨(仮想通貨)」

そもそも「暗号通貨(仮想通貨)」とは、私たちが日常的に触れている「円」や「ドル」など、国が発行を管理している通貨(これらは「法定通貨」と呼ばれます)との違いを強調するために使われている造語です。

あなたの財布には千円札や一万円札などの紙幣が入っていると思います。これらの紙幣自体には価値がありませんが、日本銀行がその価値を担保することで、スーパーなどのお店でその価値に対応する商品と交換することができます。

ここで重要なのは、通貨が紙幣や硬貨として実際に存在するという点。ビットコインのような暗号通貨(仮想通貨)はデータとしてしか存在しないため、紙幣や硬貨のような実体はありません。

ここから「バーチャルな通貨」という意味で、実体がない通貨のことを「仮想通貨」と呼んでいます。

また、ビットコインのような暗号通貨(仮想通貨)の話題が出る際には「暗号通貨」という呼び方をされることもあります。ビットコインのような通貨は、誰かに送ったり誰かからもらったりするときに、「電子署名」という暗号技術を使って、そうした処理が不正に行われないようにしています。

このような性質があることから「暗号通貨」とも呼ばれているのです。

これらの呼び方はどれが正しいというわけではなく、ビットコインを含めた暗号通貨(仮想通貨)をどのような側面から切り取って見るかで変化します。

暗号通貨(仮想通貨)って誰が考えたの?

皆さんもご存じの通り、暗号通貨(仮想通貨)のなかで最もメジャーなコインがビットコインです。

ビットコインの歴史が暗号通貨(仮想通貨)の歴史といってもいいほどでしょう。

そもそもビットコインは、「サトシ・ナカモト」という匿名の人物が2008年に発表した「ビットコイン:P2P電子キャッシュシステム」という論文に記載されていた理論が始まりです。

サトシ・ナカモト氏については、一見日本人のような名前ですが、2018年現在でもその正体はまったく分かっておらず、謎に包まれています。

また、ビットコインはナカモト氏が単独で開発したわけではありません。その論文が開発者たちのコミュニティーで話題になり、興味を持った幾人かで分担して開発され、2009年ごろに通貨として運用されるようになったという経緯があります。

ビットコインの最初の取引は、「ピザ2枚=1万BTC(※BTCはビットコインの取引単位)」だったそうです。

2018年7月時点で1BTCが約840,000円ですから、現在の価格に換算すると約84億円になりますが、当時の価値としてはピザ2枚分だったのです。

ここで重要なのは、開発時点ではただのデータだったビットコインが、現実世界の物と交換ができるようになったということです。物と交換できるということは、前述した法定通貨とも交換が可能になります。仮にピザ2枚の価格が30ドルだったとすれば、1万BTC=30ドルという価値がつきます。ドルに交換できるということは、例えば1ドルのレートが110円であれば1万BTC=3,300円というように、ドル以外の通貨にも交換が可能になります。

こうして、データでしか存在しなかったビットコインが経済システムに組み込まれていくようになったのです。

 

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不正が起きないシステム「分散型」とは

ただし、この普及の過程には「信用」という概念が非常に重要となります。ビットコインはつまるところ、ただの電子上のデータです。誰かがデータの改ざんや、不正な送受信を簡単にできるようであれば、通貨として機能しません。

その面では円やドルは各国の中央銀行が発行しており、国がその通貨の価値を担保しています。また、紙幣や硬貨自体も技術的に高度な加工がされており、簡単に偽造をすることができないようになっています。

ビットコインはこの問題を、法定通貨とは違ったアプローチで解決しました。それが「分散型」の処理です。法定通貨は通貨の発行量管理を中央銀行が行っていますが、ビットコインにはそのような中央集権的な存在はありません。

ビットコインの取引はリアルタイムで世界中に公開されています。「AさんがBさんに2BTCを送信」といった情報を誰でも閲覧できるようになっているのです。そのため、不正があればすぐに分かりますし、実際に不正が発生しても、その取引が承認されなければ実行されません。

その取引は、ネットワーク上の中心サーバーを経由して処理されるのではなく、SkypeやLINEでもおなじみの「P2P(ピアツーピア)」と呼ばれるネットワークを使って、世界中の不特定多数のコンピューターに分散されて共有されています。そのため誰かが不正を働かないようにチェックできるような仕組みになっているのです。

さらに、その取引の記録を「ブロックチェーン」という技術を使って、コピーや改ざんができないようにしています。

ブロックチェーンとは簡単にいうと、取引記録を一本の鎖のようにつないで、さかのぼってデータの変更をできないようにする技術です。ビットコインができて最初の取引から最新の取引まで、その記録はすべてつながっており、また、一方向にしか変更を加えられないため、ある期間のデータを改ざんしようとすると、すぐに判明してしまう仕組みになっていて、不正を働くことが限りなく不可能に近くなっているのです。

また、ビットコインにおける取引は取引の当事者以外に、その取引の承認者が存在します。承認者は承認に必要となる「nonce値」という数値を見つけるため、コンピューターを使って計算を行っていますが、この計算作業の報酬としてビットコインがもらえます。そのためこの承認作業のことを「マイニング(採掘作業)」と呼ぶこともあります。

このように、

  1. 取引記録をすべて公開し世界中に分散したうえで、共有
  2. ブロックチェーンの技術を使っているので、不正な送金、記録の改ざんがほぼ不可能
  3. 報酬があることによって承認作業への参加者、取引の実行者双方にメリットが発生する

これら仕組みが関係し合って機能することによって、偽造や不正送金ができなくなっています。そのため、ビットコイン自体はただのデータでしかないにもかかわらず、法定通貨と同等に信用を担保していると見なされ、通貨として機能しているのです。

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ビットコイン以外に暗号通貨(仮想通貨)はどんなものがあるの?

ここまでは暗号通貨(仮想通貨)の代表例としてのビットコインの仕組みについて解説してきましたが、暗号通貨(仮想通貨)には他にもたくさんの種類があります。

2008年にビットコインが登場したのち、その革新性や利便性に影響を受けた開発者が、ビットコインの仕組みをベースに、ビットコインの欠点を解決し得る通貨の開発を始めたケースがほとんどであるため、一般的に暗号通貨(仮想通貨)を大別するときは「ビットコイン」と「その他のコイン」という分け方がされます。

こうしたビットコイン以外の暗号通貨(仮想通貨)のことをビットコインの「代替(alternative)」と意味を込めて「アルトコイン(altcoin:alternative+coin)」と呼んでいます。

2018年現在、発行済みのアルトコインは1000種類以上あり、なかでもイーサリアムやリップル、ビットコインキャッシュなどはビットコインに次いで多くの取引がされているコインであり、知名度も相応にあるため、それぞれがどのような特徴を持っているかを知っている人も多いでしょう。

こうしたメジャーなアルトコインの他にも、さまざまな特徴を持ったコインが存在しています。

ここではそのなかからいくつかを紹介します。

1.Zcash(ジーキャッシュ)

ビットコインの取引記録は世界中に公開されているため、透明性や公平性が高い通貨ですが、ジーキャッシュは反対に「匿名性が高い」という特徴を持っています。これは「シールドトランザクション」と「ゼロ知識証明」という技術を使って、ジーキャッシュを使った取引記録を第三者から見られないようにすることが可能になっているからです。

こうした点から、プライバシー保護を重視したいユーザーからの需要もあり、暗号通貨(仮想通貨)の時価総額ランキングでも上位に位置しています。

また、DASH(ダッシュコイン)やmonero(モネロ)などのように、こうした匿名性が高い特徴を持つコインはいくつかあり、これらをまとめて「匿名性」コインと呼ぶこともあります。

2.Augur(オーガー)

占い師を意味する英語(Augur)から命名され、仲介者のいない未来予測市場の提供を目的としたプラットフォームで使えるコインです。というと難しそうに聞こえますが、「胴元のいないカジノ」のようなプラットフォームと例えれば理解がしやすくなります。

ただ、カジノのように特定のギャンブルではなく、未来に起こり得るあらゆる事象の結果に対して、参加者が予想した結果に投票し、予想が当たった参加者に利益が分配されるという仕組みになっています。胴元がいないという点で非常に透明性が高く、公平性の高い運営が実現できます。

また、保険業界に対して非常に親和性が高く、今後保険会社がオーガーを使った仕組みを採用するのではないかと考えられています。

3.Fusioncoin(フュージョンコイン)

暗号通貨(仮想通貨)のなかでも「2大コイン」と呼ばれているビットコインとリップルの要素を組み合わせたコインです。

リップルをベースにして作られたコインであるため、基本的な機能はリップルと同様です。法定通貨や他の暗号通貨(仮想通貨)などとの決済・送金を世界中でスピーディーに行うことができます。リップルは金融機関における送金機能を重視しているため、総発行枚数上限は1000億枚と多くなっていますが、フュージョンコインは3000万枚を上限としています。

こうして発行枚数上限を少なくすることによって、ビットコインが値上がりしたときと同様に、知名度が上がるほどに希少性が上がり、コイン自体の値上がりにつながりやすくなるという特徴を持っています。

暗号通貨(仮想通貨)を使って何ができるの?

ここまで、暗号通貨(仮想通貨)の基本的な機能や、どのような種類があるのか、ということについて紹介してきました。

ひとくくりに暗号通貨(仮想通貨)といっても、いろいろな種類がありますが、ここでは主に暗号通貨(仮想通貨)を使ってできる3つのことをあらためて整理しておきます。

1.法定通貨との交換、決済ができる

1万BTCがピザ2枚と交換されて以来、暗号通貨(仮想通貨)は既存の経済システムに組み込まれました。そこで可能になったのが、円やドルなどの法定通貨との交換です。ユーザーは手に入れた暗号通貨(仮想通貨)をその時のレートによって法定通貨に自由に交換できますし、反対にドルを暗号通貨(仮想通貨)に変えるといったことも可能です。一部の暗号通貨(仮想通貨)に関しては直接法定通貨に交換することができないものもありますが、いったんビットコインのような暗号通貨(仮想通貨)に交換して、そのあとに法定通貨に交換することで問題は解決されます。

また、現在は一部の店舗ですが、ビットコインで決済するサービスも続々と増加していますし、インターネットでの決済でも暗号通貨(仮想通貨)への対応サービスが広がっています。

2.差益が得られる

暗号通貨(仮想通貨)は日々価格が変動しています。仮に1BTCを2017年1月に買って、同年の12月まで保有して売ったとすれば、それだけで約190万円の利益になりました。このように安い時に買って高い時に売ればその分が利益になるため、こうした投資を目的に暗号通貨(仮想通貨)を保有する人も多くいます。

3.新しい通貨の発行ができる

これはそれぞれの通貨の仕組みによるため、すべてに該当するわけではありませんが、例えばイーサリアムのようなプラットフォーム型の場合、そのプラットフォームを使って新しい通貨の発行ができます。前述のオーガーもイーサリアムのプラットフォームを利用して作られたもののひとつです。

2017年はなぜあんなに暗号通貨(仮想通貨)が値上がりしたの?

2017年は上記の「差益が得られる」という点に非常にフォーカスされた年でした。特にビットコインは1年間で20倍以上の値上がりをしましたが、2018年7月現在、その価値は半分以下にまで下落しています。

なぜ短期間でこのような価格の増減が起こったのでしょうか。そこには「暗号通貨(仮想通貨)そのものの価値」と「市場の需要と供給」という2つの要因があります。

まず、前提として、ビットコインは2100万枚という発行枚数上限があります。2018年7月現在にはその80%以上がマイニングによってすでに発行されており、コインの入手は今後一層難しくなります。入手が難しくなるということで当然希少性が上がり、現在発行済みのビットコインの価値は今後も上昇していく可能性は高いでしょう。そうした前提があるため、「今後価値が高くなるのであれば、安い今のうちに買っておこう」と考える投資家が増え、ビットコインが買われるのです。

ただ、いくら希少性が高まるといってもビットコイン本来の機能は、数度の大型アップデートはあったものの、2009年に運用されて以来ほとんど変わっていません。

ビットコインの価格は2009年から2016年にかけて価格が約10倍になっていますが、2017年には1年だけで価格が約20倍になっていると考えると、この1年の価格上昇には「市場の過熱感」も関わってきていると言えそうです。

この2017年の盛り上がりに関して、よく引き合いに出されるのが1634年~1637年にオランダで発生した「チューリップバブル」です。そこでは当時珍しかったチューリップの球根の取引価格が高騰し、最盛期には球根1つで一般的なオランダ人の年収40~60年分の価格がつくまでになりました。

日本で起きた不動産バブルにも同様のことが言えますが、こうした相場では、平常時に「もう少し価格が安くなったら買おう」と考えている投資家も、「明日10%価格が上がるのであれば、今買っておかないともったいない」といった心理になります。そして相場がそのような心理に覆われることで、これまでにないようなスピードで価格が上昇していくのです。

ビットコインに関しては「今投資しておけば儲かる」という情報が流れたことと、メディアでの露出の多くなったタイミングが重なったこともあり、日本国内からの投資が非常に増え、ビットコインの取引のうち日本人の比率が一時70%に近づくといったように、市場が過熱したことが急上昇の一因と考えられています。

こうしてビットコインへの投資が過熱したあと、それに引っ張られるように2017年末から2018年初旬にかけてアルトコインへの投資も過熱しました。

イーサリアムやリップルなどのメジャーなアルトコインももちろんですが、これまで知られていなかった通貨や、暗号通貨(仮想通貨)取引所に上場して間もないような通貨にも多くのお金が流れることになりました。

こうしたマイナーな通貨はもともとの価格が低いため、資金が大量に入ったことで1000~2000倍まで上昇したものも多くありました。そうした一獲千金を狙って、マイナーな通貨を探して投資するような手法もいろいろと考案されるといったように、ビットコインへの投資熱が暗号通貨(仮想通貨)全体に波及して盛り上がりを見せたのが2018年初旬でした。

それ以降、ビットコインは最も値下りした時で60万円を切り、2017年12月の半額以下になっています。ただ、冷静に考えてみるとそれでも2017年1月と比較すれば約6倍ですし、急激な上昇の反動からの急落を経て、適正な価格に落ち着いてきたと考えることもできます。相場の過熱によって大きく値上がりはしましたが、通貨それ自体の機能に2017年に抜本的な変化があったわけではないということを示しています。

暗号通貨(仮想通貨)の歴史はまだ浅く、今後も技術的な革新があれば2017年のような大波が起こる可能性を秘めているジャンルです。とすれば、2017年の大波に乗り損ねた人も、価格の下がっている今は将来有望な通貨を見つけ、次の大波をとらえる準備期間と考えると、今後の暗号通貨(仮想通貨)への目線も変わるのではないでしょうか。